◆調査結果◆

・女性より男性の方が「SNSで話題になったモノをよく買う」傾向がある。（図1）

・新しい・面白い情報の入手経路として、4か国共に全世代でテレビを中心とするマスメディアが強いが、
39歳以下では「一般人のネット情報」も活用している様子がみえる。特にアメリカでその傾向が強い。
（図2-1,図2-2,図2-3,図2-4）

・「一般人のネット情報」も、単なる「一般人」ではなく、「自分のプロフィールに近い」「そのジャンルで有名な人」といったように「共感できる人」 の情報を重視している。
（図2-1,図2-2,図2-3,図2-4）


◆R&D　生活者インサイト◆

〇ミレニアル世代を掴まなければ、これからの時代は生き残れない

○○離れに代表されるように、ミレニアル世代が消費の中心になったことで、いくつかの業界をシュリンクさせています。ただ、この視点は売り手側（企業）の視点であり、生活者にとっては当然のことなのかもしれません。企業は、ミレニアル世代の嗜好、つまりこれからの消費の潮流に適応するか、さもなくば滅びるかの状況が今後も続いていきます。

日本では、売る側による「インスタ映え」、「フォトジェニック」がブームです。世界的にミレニアル世代は「生活者の情報」を参考に消費を行っています。SNSが浸透し、日常に欠かせないツールとして使いこなす「ミレニアル世代」の行動をより注目することがこれからのビジネスのカギになります。

以前から求められてきた「拡散させろ」という言葉はマーケティングプランニングの現場で、通用しなくなってきています。意図的に数を狙った“拡散”させる企画は一過性に過ぎない。単なるフォトジェニックは消耗戦に陥る危険があります。

ミレニアル世代がインターネットを介していようが日常のリアルの場面であろうが、コミュニケーションで大切にしていることは、自分が「共感」できるかできないかという点が大きいのではないでしょうか。企業は、リアルな世界の生活者に向き合い、生活者と同じ目線を持って考えることが重要です。


◆調査結果 グラフ（一部抜粋）◆

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R&D1

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■ミレニアル世代の消費意識調査　調査概要■
調査地域：    日本、中国、アメリカ、ドイツ
調査対象：    18～64歳の男女、かつ都市部の生活者
サンプル数：    2,124サンプル
調査手法：    インターネット調査
調査実施時期：    2017年11月29日～2017年12月18日

■会社概要■
会社名：　株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント
所在地：　〒163-1424　東京都新宿区西新宿3-20-2
代表者：　代表取締役社長　松田　武久
資本金：　30,000千円
設立　：　1968年1月17日
事業内容：マーケティング・リサーチの企画設計、実施及びコンサルテーション
　　　　　経営・マーケティング活動の評価及びコンサルテーション

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